新・大日本帝国

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新・大日本帝国（しん・だいにっぽんていこく、しん・だいにほんていこく、英: New Empire of Japan）は、日本列島および南西諸島・伊豆諸島・小笠原諸島・真里亜奈諸島などからなる大日本主義国家。首都は瑞穂都。

新・大日本帝国

New Empire of Japan

（国旗）

国の標語：我々大和の真の力を呼び覚ませ！

国歌：「君が代」 「栄光の旭日旗(別称:栄光の日章旗)(副国歌)」

公用語	日本語
首都	新・大日本帝国瑞穂都新瑞穂区(日本国東京都江戸川区瑞江)
最大の都市	元瑞穂市、東京区部
政府 天皇 新大和皇室初代天皇 徳永陛下 国閣大臣 志塚 信泰 副国閣大臣 真田 和彦 総軍事大臣 永浜 坂晴 外交大臣 川端 宏光 面積 総計 501,955.02km²(内地のみ、調査中) 水面積率 －:－ 人口 総計 472,937,000人 人口密度 xxx人/km² GDP(自国通貨表示) 合計 6,847,593,000円 GDP（MER） 合計 xxx,xxxドル GDP (PPP) 合計 xxx,xxxドル 1人あたり xxxドル 建国 独立宣言と日本政府へ宣戦布告 2015年8月8日 停戦＝日本国から自治獲得(独立確立) 2020年1月11日 第1世界へ進出 2023年1月8日
通貨	円 (NEJ)
時間帯	UTC 不明（DST：不明）
ISO 3166-1	不明
ccTLD	et.

国土の大部分が温帯に属すが、北部や島嶼部では亜寒帯や熱帯の地域がある。大和民族が大多数を占めており、日本語を通用する。

概要

内政においては、明治維新後の1889年に大日本帝国憲法を制定し立憲国家へとなり、太平洋戦争後の1947年には日本国憲法を施行された。しかし、志塚 信泰率いる武装勢力が北海道を除く東日本を実行支配下に置き、日本政府と休戦協定を締結した2020年1月11日に独立した新・大日本帝国は独自の憲法-新・大日本帝国憲法を施行した。国際社会においては第三次世界大戦以降、世界の警察として覇権を握り、事実上の国際連合となっている繁栄連盟を指導する。また、日本による平和・繁栄を掲げており、日ノ本中心主義を採っている。

日本語を通用する大和民族が国民の大半を占める。自然地理的には、ユーラシア大陸の東縁に位置しており、環太平洋火山帯を構成する。大陸を有しながら広義の日本列島(朝鮮半島も含む)を本土としている国家であり、大陸部に比べやや都市開発が進んでいる。様々な自然災害に見舞われやすい環境にあり、地震発生数や災害被害額は世界有数である。

歴史

日本の歴史

新・大日本帝国建国前の日本の歴史に関しては通常、日本列島における歴史と同一視される。しかし、厳密な「日本」の成立は、国号が出てきたのを分析すると7世紀後期であり、それまでは「倭国」と呼び記されていた。この倭国がどのような地理的範囲あるいは系統的範囲をもつ集団であるかについては史料に明確にされておらず、多くの学術上の仮説が提出されている。倭国と日本国との関係は諸説あり、「日本の歴史」と「日本列島の歴史」とを明確に区別して捉えるべきとする考えも示されている。

人類の歴史よりも日本列島の歴史の方が数千万年以上長く、日本列島には長らくヒトが住んでいなかった。日本列島の形成が始まったのは、哺乳類が現れた始新世（5600万年前 - 3400万年前）と推測されている。そして、アフリカ大陸にヒトが現れた時代は始新世よりも遥か後の更新世末期（約25万年前）である。

時代の区分は、考古学上のものと歴史学上のものとがある。

（1）考古学上は、旧石器時代（先土器時代）、縄文時代、弥生時代、歴史時代、とするのが一般的である。

一方、（2）歴史学上は、古代（古墳時代から・飛鳥時代・奈良時代・平安時代）、中世（鎌倉時代・室町時代・戦国時代）、近世（安土桃山時代・江戸時代）、大日本（明治維新から1945年10月20日まで）、中日本（1945年10月21日から2020年1月10日まで）、新・大日本（2020年1月11日以降）の六分法が通説である。

建国前

情景

新・大日本帝国誕生前は学生運動が世界各地で盛んだった事が背景としてある。若者(特に学生)を中心とした共産主義者による紛争自体は中世から続くが、冷戦による資本主義陣営の“赤狩り”が活発化及び鎮圧によって下火されつつあった。そんな中、1988年11月17日に発生したザクセン州及び周辺地域の施設襲撃事件(ザクセン事件)で旧東ドイツの復活を望む学生や元官僚による東ドイツ・ザクセン人民共和国の樹立が達成された事で世界各地の共産主義者の革命が再燃。その流れで日本赤軍が力を取り戻し、いつしか世界各地に存在する赤軍の中核的存在へ成り上がった事で更なる激化へ進んでいく。

他思想者

一方で共産主義以外の思想者はこの紛争に対して不快を感じて反対していたが、一部はこの紛争を通じて上手く成り上がる作戦を考えるといった人間も少なく無かった。後の新・大日本帝国総統となる建国の父・志塚 信泰もその一人である。彼は戦後の生まれだが、日本での愛国や歴史に対しての疑問を感じて戦前を調べた経緯から理解と共に今の日本が落ちぶれている事を憂い、また戦前の功績を知って愛国心が高まった事が恐らくきっかけとなったであろうと言われる。彼以外にも同じ又は近い考えを持つ親友が傍におり、ほぼそのメンツで新・大日本帝国の建国が行われた。

志塚 信泰率いるメンバー達は、通っていた大学である“大東亜大学”で結成され、既に他の大学にも勢力を拡大していた“大和再建党”という組織に入会する。当時のその大学には共産主義者の勢力も存在していたが、その力の差は遥かに“大和再建党”が凌いでいる。また、その組織の発起人が結成された当時の大学の校長だった事もあってその大学内ではとてつもない影響力があった。彼らは当時活発化していた学生運動の波に乗って第3勢力へなることを奇策し、作戦班が第一段階の実行先を考えていた。そこに加わった志塚 信泰とその親友の本田 彦道、川端 宏光、石渡 峰弘は作戦班のリーダーに比較的警戒がなく都心より離れては自然もある東京都西多摩郡瑞穂町(現:新・大日本帝国瑞穂都元瑞穂市)を実行先として提案。これが会議の末に採用され、実行開始の準備やスケジュール等が組まれていった。

前身と鎮圧

大和再建党作戦班による度重なる調整を経て2000年1月11日に計画を始動。その当時の志塚 信泰は大学四年生という時期でありながら、派閥を束ねる程の信頼と力を得て成長していた。実行班は苦労して集めた武器となる物を持って夕方に町役場へ襲撃し、職員や警備員と奮闘の末に役場をほぼ占拠。後処理を済ませた実行班は町境に人員を配置し、“瑞穂民国”という名で建国を宣言。また、日本政府に対して宣戦布告を行った。しばらくして内閣が発足するが、この時の志塚 信泰は人望の良さから陸軍大臣(兼任で物資大臣)へ就任した。彼は若い人間を集めて兵士を育て上げていたが、資金や物資が足りない事に気付いてリーダーに報告と提案をした。志塚 信泰は祖父が“ふじみ野事業”という様々なジャンルに幅を利かせて成功した大企業の社長の孫であった為、説得すればしばらくは資金と物資が安定すると話し、リーダーから行動許可を貰うと数十人に近い人数を連れて役場を後にした。彼らは祖父がいる埼玉県ふじみ野市(旧:埼玉県入間郡大井町→現:瑞穂都富士見野市)に向けて七道山の草道を掻き分けて進んでいたが、下山中に瑞穂民国が自衛隊によって崩壊したという一報が届く。

計画準備

悲報を聞いた志塚 信泰は日本政府に対して投降を考えたが、彼が好んだ軍歌の一つである「歩兵の本領」というタイトルの歌詞の中に“退く事は 我知らず”をふと思い出して改まり、自分が思い描ける国家の建国へ進路変更してそのまま祖父のいる大井町へ向かった。

一方祖父は高齢であった為、近々会社の後継者を探していた。本来血筋ある人間が後継者で決まっているはずだが、その肝心の息子(志塚 信泰の父)は家族仲が悪い事もあって自由を選んで飛び出したっきり連絡がほぼ無く、会ったのは孫(志塚 信泰)の誕生と数回の家族旅行のみだったために彼はかなり頭を悩ませていた。そんな中で大学生になった孫が仲間を連れて自宅にやってきた為、驚きながらもチャンスだと思い、一通り事情を聞いては理解示して匿った。

無事に祖父の家に着いた志塚 信泰とその仲間たちは事情を話して匿ってもらい、次の行動に移るために祖父と再度面会して説得した。その面会の際、祖父から"次期社長にならないか"という話をされたので彼は最初断ろうとしたが、祖父が自分を可愛がってくれた事や作戦の利点性などを考えた上で次期社長を引き受けた。

計画始動と拡大

祖父の願いでふじみ野事業の社長に就任した彼は、あらゆる全ての作戦・企画のために機転を働かせて活動した。ふじみ野事業本部から比較的近い場所に地下施設を建設し、そこで秘密裏に軍備を整えて武装組織育成や独自開発に取り組んだり、大まかな流れを作戦で取り決めたり、資金獲得の為にさらなる拡大を行った。そんな中、ロシアを中心に影響力があったカルト教団・オウム真理教ロシア支部が教団の保護を求めて接触してきた。 彼は計画の中でロシア連邦(旧)への侵攻も考えていたため、彼らに対して保護を認める代わりにロシア連邦(旧)のサハリン州やカムチャツカ半島の占領するようにと命じて利用した。その際、オウム真理教ロシア支部に独自開発した銃器等を渡し、実証実験として使わせて占領作戦を実行させたが、名目上はそのカルト教団で自分らの名はまだ出さないといういわば暴挙に近い行動に出たのだ。そうした思惑を知らずに彼らオウム真理教ロシア支部はこれを承諾し、ロシア連邦(旧)内にいる全ての信者を集めて行動に移す。

しかし、志塚 信泰は最低でもサハリン州さえ抑えられれば良いと思って期待していなかった為、彼らが我等の予想より遥かに超える領土を占領した時は驚きを隠せなかった。そして彼やその同志達は改めてオウム真理教の危険性を実感し、密かに彼らの殲滅作戦を企画し始めるのである。 一応その間も彼は国家建国計画達成の為に更なる作戦を発案し、ある日に親友らを集めて作戦内容を話した。それは"来る日まで各地に潜み、その地の決起を行う"という内容。つまり日本全国へ潜入し、志塚 信泰の計画実行を合図に他の土地でも反乱を起こさせるといった賭けのある作戦であった。最初はあまり受けが無かったが、彼の親友である川端 宏光が覚悟を決めて賛成した事で他の親友もちょろちょろと賛成し、作戦実行に漕ぎ着けた。

本格化と代償

2015年8月7日、事細かな調整の下で作戦と軍備を整えた志塚 信泰とそのメンバーは遂に作戦を決行させた。およそ1万人を超える兵力の武装組織を率い、本隊と別働隊に分けさせて進軍した。まず初めに本隊は狭山丘陵へ侵攻し、今なお奮闘していた瑞穂民国の残党を救出・吸収して別働隊の向かう役場へ向かう。

一方、テロ組織による田舎での襲撃事件が発生したことを受けて、日本政府は警戒レベルを市町村全域に拡大させ、その一環で各役場や県庁所在地に自衛隊を駐留させていた。もちろん瑞穂町役場も例外ではなかった為、向かっていた別働隊は警備に徹する自衛隊と衝突した。約2時間に及ぶ激戦となっていた中、かつての同志を吸収した本隊が別働隊と合流した事で別働隊の士気が爆上がりとなって自衛隊を圧倒。志塚 信泰とそのメンバーは遂に役場の占拠に成功する。翌日に彼はその率いた武装組織を“日本紫軍”と正式に名付けて再び日本政府に対し宣戦布告した。

同時期、作戦の一環で各地方に散らばって潜んでいた志塚 信泰の親友らはこの報を受けた直後、その地の役場や施設を襲撃して決起し、日本政府を大混乱に陥りさせた。本田 彦道は東北に、川端 宏光は中部に、石渡 峰弘は近畿に作戦を実行し始めての最初は順調に事が進むのだが、そんな中で志塚 信泰にまたも悲報が届く。それは親友である石渡 峰弘が大阪で自衛隊との最終決戦に奮闘するも敗れ、奈良県の山岳地帯に追い込まれて自決したという一報だった。それを聞いた彼はその日は役場の一室へと立て篭り、しばらく行動不能となってしまった。これによって中部で活動していた川端 宏光率いる決起隊がちゃんとした司令を受けられず、徐々に推され始めてしまった。親友一人を亡くした志塚 信泰は罪悪感と悲しみにくれていたが、東北を支配下にした本田彦道と一人の隊員の激励と物理攻撃によって気を取り戻し、劣勢になり始めている川端 宏光率いる決起隊へ増援や的確な司令を送り、なんとかガタガタになりかけていた作戦を持ち直した。

北朝鮮制圧

様々なことを乗り越えてなんとか気持ちも作戦も持ち直した志塚 信泰だが、武装組織に戦闘機や戦車などがない事を痛感していた。今まで戦闘機による攻撃を数回受けており、施設が破壊されたりと被害が多数発生していた。自衛隊と張り合える兵器が無ければ作戦は今後劣勢に突き進むと危惧した。しかし、彼らには一から戦闘機や戦車等を作る知識や技術は無いに等しい。そうした背景から、当時軍事に注力していた独裁国家・北朝鮮こと朝鮮民主主義人民共和国を標的に行動を開始した。まず、北朝鮮と接している満州国(満州族再建党)とその国が加盟している(旧)独立連盟へ接近。独自開発した兵器等を送ったりと親密を図り、見事一員かつ(新)独立連盟のリーダーとして設立を果たす。そして満州国に許可をとり、同国と北朝鮮の国境付近の地中に極秘裏で地下施設を建設し、そこで侵攻作戦の準備を整えた。また、日本海からの上陸作戦も計画しており、これにはかつての同志・瑞穂民国の残党を上陸作戦部隊に採用した。

2017年3月8日、北朝鮮侵攻作戦が決行。陸から海からの上陸作戦成功後は功を高じて徐々に追い詰め、約半年後の同年12月24日に朝鮮労働党中央委員会を滅ぼした上で金正恩総書記を捕えて消滅を認めさせた。この制圧達成によって日本紫軍は北朝鮮の軍備や技術士を吸収し、更なる軍拡を行った。この時韓国にも攻め入っており、一部地域を占拠するなどの戦果を挙げていた。

停戦協定

軍事力向上に成功した日本紫軍は自衛隊とほぼ同じ戦力となり、かなり拮抗した状態が続いていた。その間、日本紫軍代表部はオウム真理教ロシア支部と実効支配している土地について交渉し、オウム真理教の村を設備する事などを条件に実効支配権を得て編入。そしてロシア連邦(旧)との国境付近にいる信者を国境警備隊として残し、ほとんどの信者を北海道や富山県、長野県の戦線に投入させた。この当時の日本紫軍は東北地方と北関東、新潟県、埼玉県、朝鮮半島北部(北朝鮮)、ロシア連邦(旧)東部、東京都西北部の他、千葉県や韓国の一部も実行統治下に置いていた。 この時の実効統治下の内政は日本国と比べて緩やかなものであり、そうした対策や日本紫軍の規則正しさなどが国民から受け入れられ、反乱を起こすものはほぼいなかった。 犠牲者が多数発生したこの紛争は2020年1月10日に日本政府が停戦協定を申し込むまで約5年間続き、後に“ふじみ野事業の反乱”として語られた。

建国後

計画達成とカルト教団

2020年1月11日、日本政府との停戦協定の手続きを終えた志塚 信泰率いるメンバー達及び日本紫軍らはこの日、正式に独立を宣言。国号を“新・大日本帝国”と定めて活動を展開する。正式に独立する前、国号をどうするかという話になった時に一部メンバーが"大日本帝国を復活させては"という提案があった。当初それにしようと志塚 信泰は思って承認を仕掛けたが、“単なる復活はデメリット”とふと考えて採用を思い留まり、"新たな価値観と力もある先代の大日本帝国"と提唱。そこからとって“新・大日本帝国”とする事に他のメンバーは承諾・賛成し、今日に至る大国の国号として使われ続けている。

しばらくして内閣(国会総統府)を結成し、志塚 信泰は国閣大臣(総統)、川端 宏光は外交大臣、本田 彦道は法務大臣と様々な重要人物や後の軍人が就任した。

その一方で、オウム真理教ロシア支部の扱いに国会総統府は頭を悩ませていた。理由として、いきなり消し掛けては何処か隙をつかれて被害を被る恐れがあり、だからといってゆっくり消しかけても負担がかかる等が挙げられる。 何度も議論した結果、オウム真理教ロシア支部の信者をクルーズ船に集めて沈めるという残酷な方法で殲滅作戦を実行する。それぞれ間隔を置いて順番に沈めて消していき、独立してから約2年後、最後の300人を沈めて完了した。これは後に“新日の処業”として密かに囁かれている。

三年間の課題

その一方、新・大日本帝国の内部は新旧の入り乱れが激しかった。まず、未来を担う人間を育てる教育の改革。明治維新から戦前まで続いた教育を採用したが、単なる復活はデメリットとしていくつかの改良やそれを元とした新たな教育基盤を作成し、全国の小中学校へ発布した。また、“大学校”を新規で創設して基本教育の最終地点として発足。基本として小中学校は最重要教育機関と定め、例外を除き如何なる理由で有ろうが絶対に通わせるという規則が設けられた他、新たに追加された“大学校”と独立以前からある“高等学校”は重要教育機関として定められ、軍人志望なら大学校を、それ以外なら高等学校を選択する事が出来る。

次は土地の再計測や再開発であり、様々な地形や環境を捜査してそれを開拓するか否かを決めて取り掛かる(土地開発)。またその逆を行うことがある(街縮小化)。独立前に問題となりつつあった廃村や空き家は、再開発にも撤去にも転がることがあるが、平均として再開発が多く行われている。

文化は日本列島や千島列島、樺太島、朝鮮半島北部地域と東シベリアで大きく違い、日本文化とオホーツク文化などが交わる多文化共生として当時の新・大日本帝国を代表する主な特徴の一つとなった。

地方区分は複雑で、新・大日本帝国の首都がかなり内陸に入っていた。理由としては建国を宣言した場所がそこであった事や志塚 信泰に限らずその後の志塚家(東京志塚家)の縁ある土地という伝統の場所だった事などが挙げられる。そうした関係で副首都が日本海に面してる長岡府と太平洋に面してる千島県が選ばれ、政府の援助もあって港町として首都並に大いに栄えた。また副首都にはならなかったが、福島県や盛岡県も港を持っている為、副首都の次ぐらいに栄えた。だからといって首都は何も無いという訳では無く、日本国の東京23区と肩を並べるほど発展と賑わいを持っている。

軍事に関しては銃器の場合、旧日本軍や自衛隊の兵器を改良に改良を重ねる方法で新たに作りかえて生産しているが、戦闘機や戦車と言った兵器はほぼそのまま使用している。銃器を除いたほとんどの兵器がなぜ遅れているかという理由の一つとして、瑞穂民国の時代から歩兵を重点にした武装構成だった事が挙げられる。また、少ない人数で地形やものを使った知力型の作戦が強かった事も関連してる。日本紫軍の北朝鮮制圧によりなんとかソ連時代の兵器や北朝鮮が開発した兵器を手にして防衛していた時代である。

当時の科学力はジャンルによって強弱が存在し、あまり安定していなかったのが現状だった。しかし、宇宙に関してはずば抜けて高く、アメリカと競い合える力はあった。また、自国のその宇宙技術力で既に複数の星を観測・調査しており、かなり世界中から注目された。

国際の新・大日本帝国に対する反応は新旧共に受け入れられたが、最も多かったのは新興国であった。この辺りからアチェ民国やキレナイカ、カタルーニャ等の国交を締結。また、当時大陸から追い出される形で移住した台湾こと中華民国を“真の中国”として国交を樹立した。その為、度々“青の中華の親友”と呼ばれる事もあった。これに対し、一つの中国と主張する中華人民共和国から抗議が送られたが国会総統府はこれを無視した。また、その当時から中共を警戒していたフィリピンが自ら接近して国交に至ったケースもある。後の保護国として存続する(新)独立連盟加盟国だった満州国や内蒙古、東トルキスタン、チベットはこの時から新・大日本帝国の傘下に入り、手厚い歓迎や友好を築いていた。

21世紀の日露戦争

独立して約3年が経過した2023年1月9日に新・大日本帝国はロシア連邦(旧)から侵攻を受け、新・大日本帝国の一部だった後のサハ共和国のウスチ=ヤマ地区やニュルバ地区を占領された。その当時はものすごい衝撃を呼び、新・大日本帝国に限らず近辺の国を驚愕された出来事だった。その理由として、2020年8月9日にタイ帝国と日本、アチェ民国の仲介でイルクーツクとザバイカリエ、サハ共和国の殆どを返還する事で平和条約が結ばれ、同時に“新・大日本帝国及びロシア連邦不可侵条約”も結ばれた事でそれまでのいざこざは解決されたと認知されていたからである。

ロシア連邦(旧)は1980年代から続いた混沌が様々な政策や豊かさで次第に内政が安定し始めたため、大統領のヴァレリー・プーチクが密かに掲げていた“大ロシア帝国構想”を始動させた事が背景としてある。新・大日本帝国が内部を整えていた間、ロシア連邦(旧)はコーカサス地方や中央アジア、東ヨーロッパを攻めて領土や勢力を拡大し、再び列強としての地位を約2年で確立させたのである。

一方、締結した不可侵条約を紙の如く破られた新・大日本帝国はすぐさま軍備を整え、翌日に約3万の兵力を持って占領された土地の奪還に動き出す。こうした一連で一番腹を立てていたのが志塚 信泰総統であり、｢非常に許せない。日露戦争のようにボコボコにしてやる。｣と奪還作戦実行の直前に吐いた程である。ロシア連邦(旧)と激戦の末奪還し、そのまま西に向かって進軍した。途中様々な出来事が発生したが、この戦争は約5ヶ月間の攻防の末に2023年5月20日、新・大日本帝国の戦勝で終戦。戦犯の主格であったヴァレリー・プーチクの退陣及び極刑でロシア連邦(旧)は崩壊したのである。

戦時中の新・大日本帝国内部は侵略の警戒はあったものの、比較的穏やかな情勢であった。しかし、そんな状態でも死傷者が出ているため、この時の国民感情は反露・反中で溢れていた。そうした関連で新・大日本帝国の戦果が報道された時はかなりの歓声が湧き上がり、終戦する数週間前には戦勝祝いが各地で行われる程であった。また、この時国内で隠れ潜んでいた反日日本人が大多数結集し、1人の将校によって樺太のオサ地区の反乱が起こされた。多数の死者を出したこの戦争は後に“21世紀の日露戦争”や“帝露戦争”と呼ばれ、毎年5月20日は戦勝記念とともに戦没者追悼が行われる。

戦後と迫り来る足音

帝露戦争が終結した後の世界情勢は国によって様々だが、新・大日本帝国は戦後処理におわれおり、サハ共和国やアルタイ共和国等の自治共和国を保護国にして管轄下に置いた。また、ロシア連邦(旧)が崩壊した場所に新たな政権を設立し、これもまた管轄下に置いた。この事で北アジアや東ヨーロッパ、西アジアの国家が爆発的に増えた。国内の状況は戦勝記念で湧き上がり、その関連で経済も好景気へ向かった事で国民の生活は豊かになり、時の流れもあって国閣大臣の人気が高まった。

先の戦争の大勝利により、新・大日本帝国は名誉を確固たる物にし、近辺への影響力が格段と広がった。また、戦時中に設立された繁栄連盟(後の繁栄連盟)に沢山の新興国が加盟し、国際連合やケベック民主主義共和国連邦が主軸とする共有前進条約と肩を並べる程の陣営として成長。世界中から期待と共に危険視される国へと成り上がったのであった。

一方、樺太のオサ地区にて起こった反乱は一時休戦を挟みながら継続されており、1人の将校をトップに立てた自称国家・樺太人民主義共和国と名乗る反乱軍の勢力が一時期樺太全域と千島列島を占領。このことで千島県知事が避難するなどの大混乱が発生したが、新・大日本帝国の本格的な軍備や作戦で快進撃を続け、反乱軍を再びオサ地区へ追い詰めて降伏させた。

その頃、世界では予期せぬ方向へ進んでおり、総統である志塚 信泰や本田 彦道などの政府関係者はそれを察知してだんだんと危機感を持ち始めた。度々行われる総統や国会総統府関係者の演説でもそれが見て取れる。そうした彼らの予感はよからぬ出来事で的中してしまう。

第三次世界大戦

第三次世界大戦が勃発する前、新・大日本帝国はアメリカ合衆国と日本国から協議を求められたために応じた結果、中立で居る代わりにアメリカからハワイ、日本から北海道を割譲する話が決まり、これを受けた。

日米2カ国からの急な接近と協議にはちゃんとした背景があり、アメリカは近々敵対国であるケベックやその機構と全面戦争を行うため、日本はその関連で新・大日本帝国が参戦して攻め込んで来ないようにするためであった。

一方、新・大日本帝国は内戦や帝露戦争で辟易していた上に戦後処理が完全には完結していないという事もあり、戦争とはしばらく無縁で居たかった国会総統府は日米の協議を受諾した。この事により、日本との入り乱れた国境状態が解消された他にハワイ王国再建等も成し遂げ、新・大日本帝国国会総統府は安堵した。しかし、そんな国会総統府の期待する平和はある出来事であっさりと破られる事となる。

2024年4月頃、新・大日本帝国の陣営・繁栄連盟にも加盟している半保護国であるロシア連邦帝国がバックアップして樹立した北マリアナ諸島を本土とするハビタットスペース共和国の首相が過激な世界平和を訴え掛け、その第一敵国と定めたアメリカ合衆国に対してミサイルを発射し 、大被害を負わせたことによって怒ったアメリカが国連と共進(ケ連陣営)を結託させて連合軍を組み、報復として連続集中攻撃を浴びせた事で第三次世界大戦が勃発した。しかしこの時の新・大日本帝国は参戦をハナから決めていた訳ではなく、前述の通り無縁を求めて約1週間は声明など出さずにいた。だが、二大機構の連合軍が昼夜問わず報復する活動への嫌悪感などが湧き上がり、最終的には新・大日本帝国の最強艦隊編成し、アメリカやケベック他連合軍に対して宣戦布告と派遣を行った。この世界の“第三次世界大戦”は正確な期間について議論されて不的確だが、実際は新・大日本帝国が参戦した日付けからとなっている。 また、繁栄連盟の創設国が正式な声明を発表した為、同じ同志を容赦なく攻撃する二大機構連合軍に怒りや嫌悪感を覚えた加盟国もこれに続いて参戦およびボイコットを行った。

参戦後は主にアメリカ、ケベック、ISIL(イスラム国)、中央アメリカ新合衆国などを相手に軍部の総力を挙げて戦い、多大な犠牲を受けながらも勝利する。そして終戦後は戦後処理の司令部として各地を管轄下に置き、敗戦国の情報把握や戦犯裁判等を行った。この時国会総統府は二大機構連合軍の主軸となった国々の裁きだけでなく、発端となったハビタットスペース共和国の首相の所属していた政党も裁いた(当時の首相はミサイルを米国に発射したあと、何者かによって暗殺されていた)。

三次大戦の国内

戦時中の国内は、帝露戦争の時よりかなり緊迫と不安が漂っており、万が一のために各要所要所で国民が自ら資金を出し合って防空壕が作られる程である。これは元々検討していた国会総統府が満場一致で閣議決定へ至る前に行われた為、その後は国民に建設で使う予定だった資金を配る形で返済した。また、愛国心がかなり高まった時期でもあり、活気盛んな青年達は自ら兵士を志願するほど。退役した軍人も訓練や警備なら志願するまたは一時復帰するとした問い合わせが軍部や国会総統府で相次いだ為、国境警備隊や新米兵士育成指導として採用した。国民の生活は戦争の為に色々な資源を軍部に優先して集められていた為、短期間ではあるが少し貧困率が上がってしまった。しかし、その溝は終戦後に国会総統府が総力挙げて経済に取り組んだ為、困難を何とかなくしてほぼ戦前でのいつも通りができる生活へ戻した。しかし全てにおいて万々歳という訳でもなく、戦場でなくなった人々が多く出てしまい、これを恨む遺族が存在するなどとにかく少し不安定な世の中でもあった。

小さな紛争と世界の警察

三次大戦を終わらせ、敵対勢力を弱体化させた新・大日本帝国はより一層の影響力を手にし、国会総統府は新たな世界の警察を宣言。この事によって新・大日本帝国の陣営である繁栄連盟も勢力を拡大し、事実上国際連合の役割を果たす世界中心の重要機構となった。しかし、三次大戦が終結後も戦勝国敗戦国に関わらず内戦や紛争が継続されている場所が存在しており、今後の課題としてどう取り組むかが重要である。

世界の反応

最初は誤解

志塚 信泰率いるメンバー達が建国に向けて動いていた時、世界はどんな反応をしたかは国によって違うが、一番最初はやはり似たような感じであった。まず世界中で報道・認知されるようになったのは、志塚 信泰率いる武装組織が瑞穂町役場を占拠した事から始まる。よく日本の内政を知らなかった海外メディアは最初、“共産主義者”として同じ学生運動の一連として紹介した。しかし、活動や発言を分析すると共産主義とは掛け離れていると分かり、帝露戦争が始まる1年前には“国粋主義者”として報道されるようになった。

年表

世界情勢も記しておく

1980年4月21日 満州戦争 中共満粋

中華人民共和国の領土で有る満州地域が独立を主張。満州国粋主義者と中共党軍による激しい抗争となり、双方に多大な犠牲を出した。

1981年12月6日 ベルリンの壁崩壊 ドイツ再統一

東ドイツの政府弱体化とチェルカッスイ飢饉による農作物からの伝染病流行、資本主義陣営の圧力で西ベルリンを囲っていた壁を破壊した。

1982年6月13日 ソビエト連邦崩壊 ロシア連邦建国

アドロンポフ最高指導者が暗殺され、度重なる圧力と飢饉・事故で関係者はソビエト連邦を廃止し、独立国家共同体として資本主義社会へ切り替える案で可決。ロシア連邦に変わった。

1982年7月20日 カレミア・クリミア不参加 カ･ク独立

ソビエト連邦崩壊に伴い、カレミア共和国とクリミア共和国は独立国家共同体の不参加を表明。完全なる独立を宣言。

1984年3月2日 ナイジェリア内戦 ナイジェリア難民

三つの派閥と一つの独立機構が紛争を始めてしまった。これに伴い安泰を求めてナイジェリア難民が続出。シリア難民に次ぐ人口と言われ、各国で評価が飛び交った。

1985年8月13日 中共内戦 (旧)独立連盟発足

中華人民共和国に迫害を受けていた東トルキスタンやチベット、内蒙古や独立実行中の満州が結託し、本格的に打倒中共が行われた。

1985年10月9日 ミャンマー併合 タイ王国拡大

タイ王国の軍部が突然ミャンマーへ侵攻。強制的な併合を要求し、可決されてしまった。同時期にタイ王国は国連から離脱。

1986年2月28日 チリ併合 アルゼンチン連合共和国発足

アルゼンチンの併合派とチリの賛成派が会合し、「アルゼンチン連合共和国」が発足。

1988年11月17日 新東ドイツ樹立 学生運動再燃

東西の格差を憂い、東ドイツ復活を目指した学生や元関係者がザクセン州やザクセン＝アンハルト州、テューリンゲン州を占拠して独立(東ドイツ・ザクセン人民共和国樹立)。この成功により、鎮火されつつあった学生運動が再燃した。

1989年5月8日 カメルーン分離 国連介入

中華人民共和国の影響を受けた共産主義者と“我が闘争”から影響を受けた国粋主義者が対立。内戦へ突入し、多大な犠牲者が続出。これを受け、全世界で行われている内戦等も含めて国際連合が介入し始める。

1980年7月3日 サウジアラビア王国 中東でも

中東で最大の経済力と王朝を持つサウジアラビアでも分裂が発生。こちらは四勢力に分かれ、現地の驚異となっている。

1990年4月9日 赤軍再拡大 青年約十年以来

パレスチナのガザ地区に拠点を置く日本赤軍が再び勢力伸ばし始めた。高齢化したテロ組織が若返ったという最悪の事態となってしまった。

1990年11月4日 カルト教団流行 極東二大勢力

急激な流れによる精神の揺らぎが後押しとなり、カルト教団に入る人が続出した。その年齢層は約20代から60代が大多数を誇る。日本出身の代表するカルト教団は“オウム真理教”と“日国際教会”であり、もう既にロシアや朝鮮、オーストラリアなどに展開し睨み合っている。

1991年1月2日 トゥバァ分離 アルタイ独立ならず

独立国家共同体として参加していたトゥバァ共和国とアルタイ共和国が離脱・独立を宣言。ロシア連邦はトゥバァ共和国の分離・独立を認めたが、アルタイ共和国に関しては認めないとして却下した。

1991年5月24日 ユーゴスラビア分裂 民族対立激化

ユーゴスラビア社会主義連邦共和国から自由を求めるセルビア、スロベニア、コソボが共和国として分裂。ヨーロッパで1番危ない区域となった。

1992年10月16日 太平洋混戦 ニューカレドニア独立

太平洋のど真ん中にある島の国々が勢力拡大を謀り、大戦争が勃発した。

フランス共和国に属していたニューカレドニアが独立するが、同国は不快感を露わにしながら不承認と表明した。

1994年11月17日 ハワイ独立運動 アメリカ威厳低下

アメリカ合衆国の州であるハワイが独立を主張して空港を占拠。これを武力行使で鎮圧したが、虐殺に近いレベルの対応をしたため、世界から批判を浴びる事となる。

1995年8月25日 イエメン暴走 土地拡大

イエメン・アラブ共和国とイエメン人民民主共和国が混乱をいい事にサウジアラビア王国へ侵攻。イエメン・アラブ共和国は国連を脱退した。

1997年6月4日 マドンナ現る 新東ドイツ崩壊

東ドイツ・ザクセン人民共和国の議事堂としていたザクセン州の施設に工科大学内で一番と言われるマドンナが乗り込み、そこにいた大多数の工科大学の学生へ説得した。その影響で一気に廃止を行い、新東ドイツは崩壊した。

1999年3月5日 日米軍隊設立支援 軍隊保有計画

アメリカ合衆国が日本国の自衛隊を軍隊にする計画を発案し、その責任者として支援する方針。世界に蔓延る共産主義者やならず者等の排除に向け、日本をNATOに加盟させる前段階を指導する狙い。

2000年1月1日 日本赤軍襲来 浅草寺及び周辺爆破テロ

日本赤軍の古参が自らを犠牲にして爆破テロを決行。この時期は年末年始で、ターゲットにした浅草寺とその周辺には沢山の観光客や参拝者で溢れていた。その影響で沢山の死傷者が出た。

2000年1月11日 町役場占拠 瑞穂民国発足

大和第一主義を掲げる非承認組織“大和再建党”と名乗る青年ら約100人以上が東京都西多摩郡瑞穂町の役場を襲撃して立て篭り、日本国政府へ建国及び宣戦布告を行った。国名は瑞穂民国。この時、後に新・大日本帝国総統となる当時大学四年生だった志塚 信泰が参加していた。

2000年1月20日 インドネシア内戦 各地方・組織独立主張

インドネシア共和国に対する不満を募らせていた地方や組織が相次いで独立。政府と民間人による内戦が勃発。

2000年2月8日 日本赤軍半滅 パレスチナ紛争激化

日本赤軍が拠点にしていたガザ地区へイスラエル・アメリカ(及び日本)連合軍が侵攻。最前線をパレスチナ勇士と共に奮戦した事でアラブ諸国連合軍の到着まで食いつないだが、これにより大半が死滅した。

2000年2月24日 鎮圧役場 離散

自称独立国民を名乗る青年らの立てこもっている役場が遣わされた自衛隊によって陥落。生き残った約30人以上の青年らが逃走して狭山丘陵に潜伏・抗戦する。一方、志塚 信泰は一足早く逃げ出し、生まれ故郷の埼玉県まで撤退。その地に住んでいる祖父に匿われた。

2000年4月1日 会社継承 思想準備開始

匿われた志塚 信泰は祖父の願いも有り、経営する会社の社長となって密かに軍備を整えていた(日本紫軍初期)。一方、青年らはまだ狭山丘陵にて小さなコミニティーを作って対抗していたが、自衛隊によって次々と数を減らしていた。

2002年12日4日 ブラジル内戦 親日派国家等誕生

南米の大国・ブラジルが内政面の不十分や不法入国したテロ組織等が一斉に独立。その中に“在住や日系人に更なる特権を！”と掲げた人達が独立。

2005年1月11日 志塚企業拡大 社員兼兵士収集

祖父から会社を引き継いだ志塚 信泰が更なる拡大を企画。国内だけでなく、国外にも展開した。

2005年6月4日 ポルトガル内戦 裏舞台北朝鮮

ポルトガル共和国は今後の方針を議論していた最中、共産主義を謳う政党が乗り込み、双方に40人あまりの犠牲者を出してしまった。その共産主義者の集まりの裏に北朝鮮が絡んでいるのではないかと言われた。

2007年3月17日 ロシア不安定 カルト教団支配地

ソビエト連邦の崩壊と急激な流れにより信者を増やしていたオウム真理教がロシア連邦(旧)の打ちだした政策で宗教の自由を奪われることを恐れ、カムチャツカ半島やマガダンなどを不法占拠して自治体を結成。

2009年12月8日 エジプト侵攻 スーダン北部占領

スーダンにてファシズム政権が誕生し、それに対して危機感を覚えたエジプトがスーダンへ侵攻。スーダン北部を実効支配化に置く。

2011年5月21日 コンゴ民主共和国分裂 四派閥

もう一つのコンゴと睨み合っている中、クバ王国再建派やガタンカ再建派、共産主義派が分裂。ナイジェリアに次ぐ激しい争いになった。

2014年9月5日 ソマリランド誕生 事実上独立

イギリスから独立したソマリア連邦は日本で言う戦国時代に近い争いが勃発。その中で、最初からイギリス領だった土地が安定化に成功し、事実上の独立を成し得た。

2015年8月7日 日本第三勢力 同志吸収

祖父の会社の社長となった志塚は、密かに整えた軍備で狭山丘陵に追いやられていた瑞穂民国の青年ら残党を救出し、そのまま町役場まで侵攻・再占領した。

2015年8月8日 日本紫軍誕生 勢力拡張

志塚は密かに蓄えた軍備を所有する武装部隊を正式に“日本紫軍”と名乗り、占領した役場で再び日本政府へ宣戦布告。ここから約5年に渡り、紛争から国際問題になる事件を引き起こす。

地理

地域区分

都道府県（13都13道22府84県(内地のみ)）という広域行政区画から構成され、広域の地域区分（地方区分）もしっかりと定められている。また新たな区分として内地や間地、外地が設けられている。都道府県の内部には、市町村や、市町村をまとめた郡、特別区等がある。一部の市は、行政上、別途政令指定都市、中核市、施行時特例市に定められている。

樺島地方

1.織覇都 - 2.昼頓県 - 3.生田府 - 4.田木道 - 5.後戸県 - 6.縫江県 - 7.落合府 - 8.蘭縫県 - 9.敷香府 - 10.泊岸県 - 11.三好県 - 12.元泊県 - 13.泊居県 - 14.豊原都 - 15.沙那県 - 16.柏原府

北海地方

17.宗谷府 - 18.紋別県 - 19.網走県 - 20.根室府 - 21.釧路県 - 22.足寄道 - 23.帯広県 - 24.旭川道 - 25.留萌道 - 26.夕張県 - 27.浦河県 - 28.千歳県 - 29.札幌都 - 30.真狩県 - 31.島牧県 - 32.函館府

東北地方

33.弘前都 - 34.八戸県 - 35.盛岡県 - 36.釜石県 - 37.秋田県 - 38.亀田県 - 39.仙台府 - 40.鶴岡県 - 41.山形県 - 42.鎌田県 - 43.会津県 - 44.岩平県

関東地方

45.茨城県 - 46.栃木県 - 47.群馬県 - 48.瑞穂都 - 49.千葉県 - 50.鎌倉府 - 51.山梨県

北陸地方

52.新潟県 - 53.長岡都 - 54.富山県 - 55.大野県 - 56.金沢府

東両地方

57.長野県 - 58.伊那県 - 59.静岡県 - 60.岐阜県 - 61.愛知府

近畿地方

62.伊勢県 - 63.安土県 - 64.本京都 - 65.奈良県 - 66.秋津県 - 67.神坂府

西南地方

68.姫路府 - 69.瑞条県 - 70.高染県 - 71.広島県 - 72.島根県 - 73.下関都 - 74.瀬戸県 - 75.高知府 - 76.愛媛県

筑紫地方

77.福岡都 - 78.佐世保県 - 79.厳原府 - 80.熊本県 - 81.大分県 - 82.延岡県 - 83.都城県 - 84.鹿児島県 - 85.沖縄府、

台湾地方

86.台北都 - 87.宜蘭県 - 88.南投県 - 89.台瑞県 - 90.台東県 - 91.屏東県 - 92.台南府 - 93.竹崎県 - 94.嘉林県 - 95.新屯県 - 96.金江県

朝鮮地方

97.釜山都 - 98.山清県 - 99.麗水道 - 100.光州府 - 101.大邱府 - 102.安東県 - 103.金泉道 - 104.永同県 - 105.茂朱県 - 106.益山県 - 107.瑞山道 - 108.大田道 - 109.鎮忠道 - 110.江原県 - 111.束草道 - 112.春川県 - 113.水原府 - 114.韓城都 - 115.碧城県 - 116.開城府 - 117.金化県 - 118.文川県 - 119.松林道 - 120.龍淵県 - 121.平壌都 - 122.寧遠県 - 123.咸興県 - 124.端川県 - 125.城津県 - 126.羅先府 - 127.恵山県 - 128.豊昌県 - 129.江界道 - 130.松源県 - 131.定州県 - 132.新義道

政治

法制

新・大日本帝国憲法を最高法規とし、この下に、国会(国会総統府)が制定する法律、内閣が制定する政令や各省庁が制定する省令などの命令、地方公共団体が制定する条例など、各種の法令が定められる。憲法上、裁判所は、全ての法令や行政行為などが憲法に適合するか否かを最終的に判断する違憲法令審査権を有し、最高裁判所を終審裁判所とする。もっとも、いわゆる司法消極主義に基づき、国会(国会総統府)や内閣など政治部門の判断への干渉は、憲法判断に関する統治行為論を代表として司法判断を控えることが多い。

憲法

現行の憲法は新・大日本帝国憲法であり、国家形態および統治の組織・作用を規定する。2015年(平成27年)7月13日に公布され、2020年(真明元年)1月11日に施行された。

法律

報道の自由

新・大日本帝国憲法によって表現の自由・報道の自由が一応保障され、建前上は報道に関する政府からの介入は認められていない。しかし、あまりに偏見のすぎる報道や特定の人を貶めるような報道の仕方などがある場合は、国民からの通報を受けた際に介入や調査等を行使する。

行政機関

現時点(真明六年現在)で確認される行政機関であり、比較的新設が多かった年でもある。

機関名				長の名称	設置根拠法、備考など
内閣				国家内閣大臣	新・大日本帝国憲法、国会総統府法。
	国会総統府官房			国会総統府官房長官	国会総統府法
	国会総統府法制局			国会総統府法制局長官	国会総統府法制局設置法
	国家安全保障会議			国家安全保障会議議長	国家安全保障会議設置法
	高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部			高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部長	高度情報通信ネットワーク社会形成基本法
	都市再生本部			都市再生本部長	都市再生特別措置法
	構造改革特別区域推進本部			構造改革特別区域推進本部長	構造改革特別区域法
	知的財産戦略本部			知的財産戦略本部長	知的財産基本法
	地球温暖化対策推進本部			地球温暖化対策推進本部長	地球温暖化対策の推進に関する法律
	地域再生本部			地域再生本部長	地域再生法
	歴史建造物保護本部			歴史建造物本部長	日ノ本法
	中心市街地活性化本部			中心市街地活性化本部長	中心市街地の活性化に関する法律
	新・大東亜共栄圏本部			新・大東亜共栄圏本部長	経済及び歴史・文化保存共同体規約
	総合海洋政策本部			総合海洋政策本部長	海洋基本法
	宇宙開発戦略本部			宇宙開発戦略本部長	宇宙基本法
	総合特別区域推進本部			総合特別区域推進本部長	総合特別区域法
	原子力防災会議			原子力防災会議議長	原子力基本法
	国土強靭化推進本部			国土強靭化推進本部長	強くしなやかな国民生活の実現を図るための防災・減災等に資する国土強靱化基本法
	社会保障制度改革推進本部			社会保障制度改革推進本部長	持続可能な社会保障制度の確立を図るための改革の推進に関する法律
	健康・医療戦略推進本部			健康・医療戦略推進本部長	健康・医療戦略推進法
	社会保障制度改革推進会議			社会保障制度改革推進会議議長	持続可能な社会保障制度の確立を図るための改革の推進に関する法律
	水循環政策本部			水循環政策本部長	水循環基本法
	繁栄連盟総司令部本部			繁栄連盟総司令部本部長	新秩序
	サイバーセキュリティ戦略本部			サイバーセキュリティ戦略本部長。	サイバーセキュリティ基本法
	瑞穂オリンピック競技大会・瑞穂パラリンピック競技大会本部			瑞穂オリンピック競技大会・瑞穂パラリンピック競技大会本部長	真明十年瑞穂オリンピック競技大会・瑞穂パラリンピック競技大会特別措置法
	特定複合観光施設区域整備推進本部			特定複合観光施設区域整備推進本部長	特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律
	ギャンブル等規制本部			ギャンブル等規制本部長。	ギャンブル等規制基本法
	少数民族政策推進本部			少数民族政策推進本部長。	少数民族も尊重される社会を実現するための施策の推進に関する法律
	感染症対策本部			感染症対策本部長	感染症対策特別措置法
	国際博覧会推進本部			国際博覧会推進本部長	真明二十年に開催される国際博覧会の準備及び運営のために必要な特別措置に関する法律
	人事院			人事院総裁	国家公務員法。「国会総統府の所轄の下」に置かれる。
	国会総統府			国家内閣大臣	国会総統設置法
		地方創生推進事務局		地方創生推進事務局長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		知的財産戦略推進事務局		知的財産戦略推進事務局長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		宇宙開発戦略推進事務局		宇宙開発戦略推進事務局長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		北方対策本部		北方対策本部長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		育児支援本部		育児支援本部長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		総合海洋政策推進事務局		総合海洋政策推進事務局長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		金融危機対応会議		金融危機対応会議議長	国会総統府設置法。国会総統府の特別の機関。
		民間資金等活用事業推進会議		民間資金等活用事業推進会議会長	民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律。国会総統府の特別の機関。
		児童・若者育成支援推進本部		児童・若者育成支援推進本部長	児童・若者育成支援推進法。国会総統府の特別の機関。
		人間健全本部		人間健全本部長	性別・身分潔白法。国会総統府の特別の機関。
		育児推進会議		育児推進会議会長	不妊治療および子育て基本法。国会総統府の特別の機関。
		高齢社会対策会議		高齢社会対策会議会長	高齢社会対策基本法。国会総統府の特別の機関。
		中央交通安全対策会議		中央交通安全対策会議会長	交通安全対策基本法。国会総統府の特別の機関。
		犯罪撲滅対策会議		犯罪撲滅対策会議会長。	犯罪阻止基本法。国会総統府の特別の機関。
		家庭の貧困対策会議		家庭の貧困対策会議会長	家庭の貧困対策の推進に関する法律。国会総統府の特別の機関。
		消費者政策会議		消費者政策会議会長	消費者基本法。国会総統府の特別の機関。
		ポップカルチャー調整本部		ポップカルチャー調整本部長	ポップカルチャー対策法。国会総統府の特別の機関。主にアニメーションを重点に政策が進んでる。
		新・大日本学術会議		新・大日本学術会議会長	新・大日本学術会議法。国会総統府の特別の機関。
		官民人材交流センター		官民人材交流センター長。	国家公務員法。国会総統府の特別の機関。
		食品粗末削減推進会議		食品粗末削減推進会議会長	食品粗末の削減の推進に関する法律。国会総統府の特別の機関。
		原子力立地会議		原子力立地会議議長	原子力発電施設等立地地域の振興に関する特別措置法。国会総統府の特別の機関。
		宮内庁		宮内庁長官	国会総統府臨時法、宮内庁法。国会総統府の外局ではないが、「しばらく国会総統府に置かれるものとする」（国会総統府臨時法）。
		公正取引委員会		公正取引委員会委員長	国会総統府設置法、独占禁止法。「国家内閣大臣の所轄」に属する、国会総統府の外局。
		国家公安委員会		国家公安委員会委員長	国会総統府設置法、警察法。「国家内閣大臣の所轄の下」に置かれ（同法第4条第1項）、「警察庁を管理」（同法第5条第2項）する国会総統府の外局。委員長は国会総統府特命担当大臣(民間担当)をもって充てられる。
			警察庁	警察庁長官	警察法。国家公安委員会の特別の機関。
		個人情報保護委員会		個人情報保護委員会委員長	国会総統府設置法、個人情報の保護に関する法律。「国家内閣大臣の所轄」に属する（個人情報保護法第50条2項）、国会総統府の外局。
		カジノ管理委員会		カジノ管理委員会委員長	国会総統府設置法、特定複合観光施設区域整備法。「国家内閣大臣の所轄」に属する、国会総統府の外局。
		金融庁		金融庁長官	国会総統府設置法、金融庁設置法。国会総統府の外局。
		消費者庁		消費者庁長官	国会総統府設置法、消費者庁及び消費者委員会設置法。国会総統府の外局。
	復興省			復興大臣	復興省設置法
	総務省			総務大臣	総務省設置法
		中央選挙管理会		中央選挙管理会委員長	総務省設置法。総務省の特別の機関。
		政治資金適正化委員会		政治資金適正化委員会委員長	政治資金規正法。総務省の特別の機関。
公害等調整委員会		公害等調整委員会委員長	公害等調整委員会設置法。総務省の外局。
消防庁		消防庁長官	消防組織法。総務省の外局。
法務省			法務大臣	法務省設置法
	検察庁		検事総長	法務省設置法、検察庁法。法務省の特別の機関。
	出入国在留管理庁		出入国在留管理庁長官	法務省設置法。法務省の外局。
	公安審査委員会		公安審査委員会委員長	公安審査委員会設置法。法務省の外局。
	公安調査庁		公安調査庁長官	公安調査庁設置法。法務省の外局。
外交省			外交大臣	外交省設置法
	在外公館(本)		在外公館(本)長	外交省設置法。外交省の特別の機関。
	在外公館(異)		在外公館(異)長	外交省設置法。外交省の特別の機関。
財務省			財務大臣	財務省設置法
	国税庁		国税庁長官	財務省設置法。財務省の外局。
		国税不服審判所	国税不服審判所長	財務省設置法。国税庁の特別の機関。
文部科術省			文科大臣	文部科術省設置法
	大和学士院		大和学士院院長	大和学士院法。文部科術省の特別の機関。
	地震調査研究推進本部		地震調査研究推進本部長	地震防災対策特別措置法。文部科術省の特別の機関。
	大和ユネスコ国内委員会		大和ユネスコ国内委員会会長	ユネスコ活動に関する法律。文部科術省の特別の機関。
	運動庁		運動庁長官	文部科術省設置法。文部科術省の外局。
	文化庁		文化庁長官	文部科術省設置法。文部科術省の外局。
		大和芸術院	大和芸術院院長	文部科術省設置法。文化庁の特別の機関。
農水厚労省			農水厚労大臣	農水厚労省設置法
	自殺総合対策会議		自殺総合対策会議会長	自殺対策基本法。農水厚労省の特別の機関。
	死因究明等推進本部		死因究明等推進本部長	死因究明等推進基本法。農水厚労省の特別の機関。
	中央駐留軍関係離職者等対策協議会		中央駐留軍関係離職者等対策協議会会長	駐留軍関係離職者臨時措置法。農水厚労省の特別の機関。
	中央労働委員会		中央労働委員会会長	農水厚労省設置法、労働組合法、労働関係調整法等。農水厚労省の外局。
	農林水産技術会議		農林水産技術会議会長	農林水産省設置法。農水厚労省の特別の機関。
	食育推進会議		食育推進会議会長	食育基本法。農水厚労省の特別の機関。
	農林水産物・食品輸出本部		農林水産物・食品輸出本部長	農林水産物及び食品の輸出の促進に関する法律。農水厚労省の特別の機関。
	林野庁		林野庁長官	農水厚労省設置法。農水厚労省の外局。
	水産庁		水産庁長官	農水厚労省設置法。農水厚労省の外局。
		太平洋広域漁業調整委員会	太平洋広域漁業調整委員会会長	漁業法。水産庁の特別の機関。
		日本海・九州西広域漁業調整委員会	日本海・九州西広域漁業調整委員会会長	漁業法。水産庁の特別の機関。
		瀬戸内海広域漁業調整委員会	瀬戸内海広域漁業調整委員会会長	漁業法。水産庁の特別の機関。
		台湾広域漁業調整委員会	台湾広域漁業調整委員会会長	漁業法。水産庁の特別の機関。
		北極海広域漁業調整委員会	北極海広域漁業調整委員会会長	漁業法。水産庁の特別の機関。
経済産業省			経済産業大臣	経済産業省設置法
	資源エネルギー庁		資源エネルギー庁長官	経済産業省設置法。経済産業省の外局。
	特許庁		特許庁長官	経済産業省設置法。経済産業省の外局。
	中小企業庁		中小企業庁長官	中小企業庁設置法。経済産業省の外局。
地発交整省			発整大臣	地発交整省設置法
	国土地理院		国土地理院長	地発交整省設置法。地発交整省の特別の機関。
	北方領土総合事務所		北方領土総合事務所長	地発交整省設置法。地発交整省の特別の機関。
	自転車活用推進本部		自転車活用推進本部長	自転車活用推進法。地発交整省の特別の機関。
	海難審判所		海難審判所長	海難審判法。地発交整省の特別の機関。
	観光庁		観光庁長官	国土交通省設置法。地発交整省の外局。
	気象庁		気象庁長官	国土交通省設置法。地発交整省の外局。
	運輸安全委員会		運輸安全委員会委員長	地発交整省設置法。地発交整省の外局。
	海上保安庁		海上保安庁長官	海上保安庁法。地発交整省の外局。
環境管理省			環理大臣	環境管理省設置法
	公害対策会議		公害対策会議会長	環境基本法。環境管理省の特別の機関。
	原子力規制委員会		原子力規制委員会委員長	原子力規制委員会設置法。環境管理省の外局。委員長及び委員は、人格が高潔であって、原子力利用における安全の確保に関して専門的知識及び経験並びに高い識見を有する者のうちから、両議院の同意を得て国家内閣大臣が任命する（法7条1項）。事務局として原子力規制庁が置かれる。
総軍事省			総軍事大臣	総軍事省設置法。
	国防会議		国防会議議長(国家大元帥)	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
	大本営	宇宙軍準省	宇宙軍総督	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。最近設置された。
		陸軍準省	陸軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
		海軍準省	海軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
		空軍準省	空軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
	階級別戦闘団本部	主要人物戦闘団管理委員会	総軍事大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
		金将戦闘団管理委員会	陸軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
		銀将戦闘団管理委員会	陸軍大臣	防衛省設置法、自衛隊法。防衛省の特別の機関。
		銅将戦闘団管理委員会	陸軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
		大将戦闘団管理委員会	陸軍大臣	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
	情報本部		情報本部長	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
	国防監察本部		国防監察監	総軍事省設置法。総軍事省の特別の機関。
	外国軍用品審判所		外国軍用品審判所長	武力攻撃事態及び存立危機事態における外国軍用品等の海上輸送の規制に関する法律。総軍事省の特別の機関。臨時に置かれる。
	海外駐留軍調整本部		海外駐留軍調整議長	海外の駐留軍に関する措置法。総軍事省の特別の機関。
	軍備製造庁		軍備製造庁長官	総軍事省設置法。三大連合軍需産業企業が兵器製造を任される代表枠。場合によっては研究や開発も任される事がある。総軍事省の外局。
特殊軍事省			特事大臣	特殊軍事省設置法
	異世界能力研究開発委員会		異世界能力研究開発委員長	異世界の駐留軍に関する措置法。特殊軍事省の特別の機関。
	異世界駐留軍調整本部		異世界駐留軍調整議長	異世界の駐留軍に関する措置法。特殊軍事省の特別の機関。
全亜細亜省			全亜大臣	全亜細亜省設置法
	北亜細亜庁		北亜細亜庁長官	大東亜統括措置法。全亜細亜省の特別の機関。
	東亜細亜庁		東亜細亜庁長官	大東亜統括措置法。全亜細亜省の特別の機関。
	西亜細亜庁		西亜細亜庁長官	全亜細亜設置法。全亜細亜省の外局。
		南亜細亜委員会	南亜細亜委員長	大東亜統括置法。西亜細亜庁の特別の機関。統括が全域に及ばないため、委員会として始動した。

新日帝国の政党

1998年、瑞穂民国を建国する事になる青年ら(後に総統となる志塚も含む)が恩師から教わった話を元に、自分なりの思想を持ち出したことによってそれぞれ結成されたとされる。 つまり、思想の分散化。 現在の新・大日本帝国は、志塚総統が自ら主体となって突き進んで得た独立と信頼で成り立っており、もし別の人が主体だったら“新・大日本帝国”が建国されず、また別の国になっていただろうという複雑な環境があった。 しかし、どの党首も“共産主義”には反対していて、かつその思想を持つ者は大日本収容所にぶち込むというほど“反共主義”を持っている。

国会に議席を有する政党

現時点で国会に議席を有する政党・政治団体の一覧。

名称	設立年月日	届出上の 代表者	衆議院 議席数	参議院 議席数	計
新日本帝政党	2015年	志塚 信泰	290	122	404
瑞穂維新の会	2015年	井上 和樹	58	31	79
国民繁栄党	2020年	玉山 武雄	63	28	91
大日本労働党	2017年	雪田 敦義	49	25	74
全知発展党	2022年	久木 松郎	34	22	56
赤道の党	2025年	比嘉 皆美	23	21	44
仲間の光会	2020年	浅澤 征則	22	15	37
優女声党	2023年	井出 里実	19	12	31
新・民主自由党	2020年	宇倍 義三	15	10	25
海外領土代表党	2026年	ジェームズ・サム	16	5	21
無所属（※ - ）			11	9	20
欠員（※ - ）			5	5	10
計			605	305	910

軍事

新・大日本帝国軍は新・大日本帝国陸軍、新・大日本帝国海軍、新・大日本帝国空軍、新・大日本帝国宇宙軍、新・大日本帝国皇宮軍、新・大日本帝国太平洋警備隊、新・大日本帝国異世界派遣軍の7軍からなり、陸海空軍と宇宙軍および皇宮軍は新・大日本帝国総軍事省の、太平洋警備隊は新・大日本帝国地発交整省海上保安庁の、異世界派遣軍は新・大日本帝国特殊軍事省の管轄下にある。 また、核兵器をはじめとする大量破壊兵器を保有しており、帝露戦争で核兵器が使用された。

文化

新・大日本帝国が独立する前である日本は東アジアに位置しており、現在の中国や朝鮮半島など近隣の地域から様々な文化的要素を取り入れてきた。一方で海洋によって大陸から隔てられた島国であることや、遣唐使の停止や鎖国なども伴い、独自の文化も発展させてきた。現在では情報通信の発達に伴い、日本独自の文化の発信が行われている。

被服

日本では伝統的な被服は和服であったが、明治以降は洋服が広く普及していて、その中でもファストファッションが大きなシェアを獲得していた。新・大日本帝国建国後は、文化及び伝統再興の流れで和服の普及を少し上げる政策が掲げられている。

料理

日本料理の一例

新・大日本帝国の本土としてる日本列島は大部分が温帯に属し、南北に長く、海洋に囲まれているため、四季がはっきりしており降水量も多い。そのため、魚介類や海藻、野菜や山菜、果物など様々な食品が自然の恵みとして得られる。また、稲作の導入、仏教や鉄砲の伝来、鎖国や文明開化、第二次世界大戦などを経て、様々な異なる食文化の影響を取捨選択した独自の食文化が成り立っている。日本の伝統的な食文化である和食はユネスコの無形文化遺産に登録された。現在の日本では貿易や情報通信などの発展に伴い、伝統的な日本の食文化だけでなく、世界中の食品や料理、風習などを伴う食文化に接することができる。

食品

四季があり降水量が多いため、米を含む穀物、野菜や山菜などの種類が豊富である。また暖流と寒流が交わる海洋に囲まれているため、魚介類や海藻などの種類も豊富である。これらの食品は、多く採れかつ味の良くなる旬を大事にする形で利用されてきた。一方で、ウシやニワトリなどの肉食が禁止されたことがあることなどの影響から、食肉や乳製品はあまり普及しなかった。現在では食肉や乳製品も一般的に利用されており、また小麦や大豆など輸入が多い食品もある。食料自給率は高くない。

料理

一汁三菜など飯を中心としたメニュー、献立が多い。また様々な食品と豊富な水を利用した「だし」によるうま味も特徴として挙げられる。

栄養

伝統的な食事は、比較的に栄養バランスに優れ低カロリーという特徴がある。一方で昔では凶作や戦争、貧困などによる栄養失調や生活習慣病もあった。

作法

食事の際の挨拶や、食器を手に持つことが許され、音をたてて食事をすることに寛容など、独自の作法がある。

道具

食品の貯蔵や調理に用いた縄文土器や、食器に用いる漆器や陶磁器、調理に用いる包丁など、様々な道具が用いられてきた。

建築

日本は山林が多く、木造建築が伝統的に用いられてきた。現在では都市を中心として高層建築物も立ち並ぶ。

宗教

日本国民の多くは無宗教を自覚しているが、実際は年中行事や冠婚葬祭などで神道や仏教と深い関わりがあり、アニミズム的な考え方も広く浸透している。

教育

根拠法として教育基本法が制定されており、文部科術省が所管している。2023年時点の識字率は、99.9%（男99.9%、女99.8%）。

教育段階

新・大日本国籍を有する5歳から14歳及び15歳までの約10年間（学齢）を対象とする重基礎教育が実施され、必ず通わないと行けない。一般には、小学校6年間、中学校3年間。特別支援学校については、小学部6年間、中学部4年間。また、大学校(軍隊)及び高等学校(職業)は中基礎教育に指定され、向かいたい進路によって内容は異なるが、重基礎程の指導は受けない。中学校を卒業した内の65%が大学校へ、残り35%が高等学校に進学する。こうした背景として、青年達の日本人又は大和民族の意識が高い事や将来の体力づくりのためなどと言った理由が挙げられる。一部強制的に軍役を勧められたりする事例はあるが、基本は徴兵制ではなく選択制としており、自由意志の元、学業に勤しむことが出来る。それで持っても65対35と言った割合で大学校へ進むとなれば、彼らはかなり関心を寄せている事になる。ちなみに、教師は教育方針により、学生に対する体罰は基本禁止とされており、通報を受けた場合調査を行い、クロが発覚すれば処罰の対象となる。

技術

テクノロジー

世界的に多くの分野で高水準のテクノロジーを有する。国際特許の出願数は、ロシア共和国や大越民国を越す世界第1位、特許収入も世界第1位の黒字国である。